アメリカの公立学校は連邦政府ではなくそれぞれの州の統括となり、また市や町などの地方政府が実際に運営しています。このため全国で文部省のガイドラインやカリキュラムに沿って教育を行う日本と比べると、アメリカは学校によって方針や授業内容などに個性・多様性が見られます。こういった意味では全体の平均的教育レベルに一貫性がない反面、子供の個性や創造力、独自の思考力・表現力を重視している教育と言えるでしょう。またこれらの学校の運営は、主に州からの補助金と地域住民の不動産税金から賄われているので、その地域独自の教育理念が生まれたり、貧富の差から教育レベルにも格差が生じています。つまり、裕福な家庭が多く住む地域は学校の教育環境やレベルも良いのですが、都市部など貧しい家庭や移民などが多い地域は必然的にレベルも低下し、学校の治安そのものにも問題があるのが現状とされています。

アメリカでは４歳以下からプレナーサリー、ナーサリー・スクール（保育園）で幼児教育を始めるのが一般的です。４〜５歳でキンダーガーテン（幼稚園）、５歳〜６歳で小１となりますが、州によっては生まれた年で学年を判断するところも多いようです。学年制度も地域によって異なりますが、エレメンタリースクール（小学校）は５年生まで、ミドルスクール（中学校）は６年生から８年生まで、そしてハイスクール（高校）は９年生から１２年生という制度が一般的です。

アメリカに来る日本人家庭のほとんどが、「子供に英語を身につけてほしい」という願いを強く持っているようですが、まず大切なのは、現地校は英会話学校ではなく、科目を学習する所だということを強く認識しておくことでしょう。英語はあくまでも母国語や学習上の基礎が固まった上でのプラスアルファーと考えるべきで、これらを放って「まず英語」とすると、危険が伴うこともあります。現地校にうまく適応する子もいれば、そうでない子もおり、現地校に行って必ずしもバイリンガルになるとは限りません。これには子供の能力や素質、性格、年齢、家庭環境など様々な角度から、客観的かつ現実的に子供を見て判断することが必要となります。例えば学習的素質に関して、もし日本で学習や国語能力があまり高くない子供の場合、日本語でそれらをしっかり伸ばすことを重視したほうが良いと思われます。簡単に言えば、日本語で学習が思うように行かず、読書・作文等も得意でない子供が、英語で学習するというのは、能力以上のことを要求されている可能性があり、本人にとっては非現実的で相当な負担となりえます。これは精神的にも過酷なもので、あまり勧められません。また性格面から言うと、積極的・社交的な子は、早く友達を作りたい、話したい、という欲求が強く、勇気を出して英語を使い、現地に適応するのも早いものと思われます。これは親に関しても同じことで、特に現地校では親が学校と深い係わりを持ち、積極的な参加が望まれるので、家族挙げての相当な覚悟が必要となります。これらのことを念頭に置いて、子供を客観的にじっくり観察し、親の理想よりも、本人にとってどちらがベストかで考えたいものです。